自動売買ソフトは、順張り型(トレンドフォロー型)や逆張り型など様々なロジックを組み合わせて利益を出しています。
例えば、トレンドフォロー型であれば、複数のインジケーター、ロジックからトレンドが発生したとEAが判断すれば、ポジションを取ります。
しかし、ここで問題なのが、日銀等による政治的な介入が起きた時、また、オーストラリアの地震、東日本大震災などの自然災害が行った際には、自動売買ソフトは全くわからないという点です。
自動売買ソフトは過去のバックテストを行って、その効果を測定しているため、将来的に大災害が起こった時の対応はできないのです。
そのため、今回、2011年8月4日に行われた日銀による1兆円規模の円売りドル買いが行われると、一気に円は急落してしまいます。
政治的介入が行われる詳細な日時はわかりませんが、政治的介入が行われそうな際には、一時自動売買をストップし、政治的介入が行われ、その後、値動きが落ち着いてから、再度取引を開始します。
それが理想ですが、実際には、政治的な介入の打撃を受ける場合があります。
その際には、自動売買ソフトによって対応はまちまちで、ナンピンでレバレッジを効かせてリスク回避するものや、売りポジションの損失を相殺可能な価格で再度売りを入れたり、一方で買いを入れたりします。
それによって、損失を回避できる場合がありますが、回避できた場合には、自動売買は一時ストップし、市場の様子を見ることを薦めます。継続的に介入が行われる場合もあるので注意が必要です。




